地震で倒壊しやすい家の特徴や倒壊した場合の対応方法とは？
地震大国と言われている日本では、いつ大きな地震が起きてもおかしくありません。
そのため、事前に大きな地震に対応する必要があります。
そこで今回は、倒壊しやすい家の特徴と倒壊した場合の対応方法をご紹介します。
耐震強度が低く家の売却を検討している方は、ぜひこちらの記事を参考にしてみてください。
地震で倒壊しやすい家の特徴とは？
3つ特徴をご紹介します。
1つ目は、旧耐震基準の家です。
耐震基準は、これまでの地震研究データにより何度も見直されており、1981年6月以前は旧耐震基準のため家が崩壊する可能性が考えられます。
2つ目は、屋根が重い家や壁が少ない家です。
屋根瓦の家は屋根部分が重たく、地震があった際に柱では支えきれない可能性があります。
また、壁が少なく、支える場所が少ない家も倒壊リスクがあるでしょう。
3つ目は、シロアリ被害や経年劣化により傾いている家です。
シロアリは、床下の基礎の木材をボロボロにし、地震以外でも倒壊リスクがあります。
また、経年劣化により傾いている家は、重心がずれやすく倒壊しやすいと言えます。
地震で倒壊しやすい家が倒壊したときの対応
家が倒壊したときの対応方法は3つです。
住宅ローン残債がある場合は、売却するにしても修繕するか解体が必要なため、建て直しをする方が多いでしょう。
その際の費用は、地震保険に加入していれば、補償金が支払われるため、建て直しの費用の足しになります。
また、国や自治体などからの公的支援制度を活用して資金を得ることも可能となっています。
代表的な公的支援制度は、「被災者生活再建支援制度」「住宅の応急修理制度」「災害復興住宅融資」の3つです。
被災者生活再建支援制度とは、家が全壊した際に生活がしていけない世帯へ支払われる支援金です。
住宅の応急修理制度とは、家が半壊した際に仮設住宅を利用していない世帯に日常生活ができるように最小限修理するための支援金のことを言います。
災害復興住宅融資とは、倒壊した家を建て直す、修繕する場合に低金利で融資をおこなう制度です。
ほか、住宅ローン返済が厳しい場合は救済措置などがあります。
地震で倒壊しやすい家は売却したほうが良い？
修繕や建て直しに時間や費用をかけるよりも、家を売却し、その現金で次の家に引っ越すことをおすすめします。
売却方法は、3つあります。
1つ目は、古家付き土地のまま売却する方法です。
倒壊しやすい家は、購入後、リフォームが必要になることが多いため買主がつきにくい特徴があります。
2つ目は、リフォームをして売却する方法です。
リフォーム費用負担がかかりますが、倒壊しやすい家の状態が軽減されていれば買主候補が見つかるケースがあるでしょう。
3つ目は、不動産会社へ直接買取をしてもらうことです。
直接買取では、売買価格の相場より売却価格が下がりますが、早期売却が見込めます。
まとめ
地震で倒壊しやすい家は、これからの地震へのリスクを考えて住み替えをすることがおすすめです。
住み替えの方法は、家を建てたまま売却する方法やリフォームを行ってから売却する方法があります。
また、1981年6月以前に建築された家は、耐震基準が低いため注意しましょう。
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