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マイホームの購入に使えるフラット35とは?審査条件やデメリットも解説

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星山 優貴

筆者 星山 優貴

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マイホームの購入に使えるフラット35とは?審査条件やデメリットも解説

マイホームの購入にあたり、フラット35で資金を借りようとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
フラット35は実際によく使われているものの、金融機関が独自に提供する融資とは異なるので、内容をよく確かめておくことが大事です。
今回は、フラット35の概要のほか、審査条件やデメリットも解説します。

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マイホームの購入に利用できるフラット35とは

フラット35とは、住宅金融支援機構と民間金融機関の提携により提供されている住宅ローンのことです。
より簡単にいえば、金融機関が独自に提供しているものではないため、民間では難しい条件で融資できる住宅ローンなのです。
住宅購入向けの一般的な融資とは異なり、ローンの金利が全期間で固定されているので、将来の利率上昇のリスクを心配する必要がありません。
購入する住宅の耐震性が高いなど一定の基準を満たす場合、金利が一定期間下げられる「フラット35S」を利用できる場合もあります。
申し込みはさまざまな金融機関でできるので、最寄りの窓口を探してみてください。

マイホームの購入に利用できるフラット35の審査条件

フラット35では、現在利用中のローンへの合計返済額が年収に占める割合、いわゆる返済負担率が審査基準のひとつとされています。
年収400万円未満では30%以下、年収400万円以上なら35%以下であることが求められるので、条件を満たすかどうか事前に確認してみてください。
借り入れ期間においても条件があり、通常は15年以上、契約者本人または連帯債務者が満60歳以上の場合は10年以上にわたる利用が必要です。
「80-申し込み時点の年齢」の計算結果が上記の最低利用期間を下回る場合、審査を通過できません。
このほか、過去の返済履歴なども重要であり、比較的最近に滞納や債務整理などをした方は審査に落ちる可能性があります。

マイホームの購入にフラット35を使う際のデメリット

フラット35は全期間で金利が固定されている代わりに、利率はやや高めです。
また、頭金がマイホームの購入にかかる金額の1割に満たない場合、金利がより高くなることもあります。
利用にあたって融資手数料も基本的に発生するほか、フラット35は購入する住宅側にも条件があり、要件を満たす物件だと証明する書類の用意にも費用や手間がかかります。
このほか、繰り上げ返済の最低額が高額に設定されており、借り入れ金を前倒しで返すハードルも高いです。
フラット35は以上のようなデメリットでも問題ない方におすすめなので、支障がないかどうか事前によくご確認ください。

まとめ

ご紹介したように、フラット35は金融機関が独自に提供するものではないので、一般的な住宅ローンではあまり見られない条件で資金が借りられます。
審査時にチェックされる返済負担率や借り入れ期間などのほか、デメリットも事前に確認しておくと、問題なく利用できるでしょう。
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