賃貸物件をお探しの方必見！防犯カメラのメリットや個人での設置の可否を解説
賃貸のマンションやアパートを探す際、防犯カメラの有無がしばしば意識されています。
防犯カメラは入居者にとってメリットの大きい設備なので、これまであまり意識していなかった方は、賃貸物件を探す前にあらためてその特徴を確認してください。
今回は、賃貸物件に防犯カメラがある際のメリットや個人での設置の可否について解説します。
賃貸物件に防犯カメラがある際のメリット
賃貸物件における防犯カメラのメリットは、まず犯罪の防止です。
賃貸物件でも空き巣や強盗の被害は残念ながら起きており、入居者としても警戒が欠かせません。
防犯カメラがあると一定の範囲が常に映像で記録されるので、犯罪者から敬遠されやすく、被害に遭う確率が下がるのです。
同じ理由で、いたずら防止にもつながります。
エントランスに設けられた郵便受けにゴミを入れられたり、インターホンを意味もなく鳴らされたりといった被害にも遭いにくくなるでしょう。
さらに、賃貸物件に防犯カメラがあると、敷地や建物の中で不審者に出会う確率も下がります。
具体的に何かされるわけではなくとも、住人でも賃貸物件の関係者でもない人物が敷地や建物の中にいるのは気持ちの良いことではありません。
防犯カメラがあると不審者も近付きにくくなり、毎日安心して暮らせます。
そのほか、防犯カメラがある賃貸物件は住まいとして選ばれやすい傾向にあるのも特徴です。
空室が多いと入居条件が緩和され、マナーの悪い住人が増える恐れがあります。
しかし防犯カメラがあれば、セキュリティ面での安心感から入居者が増えやすく、住人の質も保たれやすいのです。
賃貸物件に個人で防犯カメラは取り付けられるのか？
防犯カメラは賃貸物件によく取り付けられているものの、未設置の物件も珍しくはありません。
先述のメリットから個人で取り付けたくなるでしょうが、入居者が独自に設置するのは一般的に難しいです。
賃貸物件に何かを設置するには大家の許可が欠かせないものの、防犯カメラの設置に関しては承諾があまり得られないのです。
防犯カメラの設置には、周辺住民のプライバシーへの配慮が欠かせません。
具体的には、撮影の範囲や目的、記録映像の管理方法などを適切に定めたうえで、ほかの住人から許可を得る必要があるのです。
適切な手続きをせずに防犯カメラを設置すると、ほかの住人のプライバシーを侵害したとしてトラブルに発展する可能性があります。
このように防犯カメラの設置にはハードルが多く、取り付けの許可があまり得られないことは注意点としてよくご確認ください。
まとめ
犯罪やいたずらの被害に遭う確率が下がるなど、賃貸物件においても防犯カメラのメリットは小さくありません。
新居でもぜひ活用したいものの、個人で設置するのは一般的に難しいので、防犯カメラが共用設備としてすでに採用されている賃貸物件を選ぶと良いでしょう。
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